荒井矯正歯科クリニック

お支払い方法

各種お支払い方法

1.窓口現金

現金 一括でのお支払いと分割でのお支払いをお選びいただけます。

2.銀行振り込み

銀行振込は、一括でのお支払いとなります。

3.デビッドカード

一括でのお支払いと分割でのお支払いをお選びいただけます。

4.クレジットカード

以下のクレジットカードがご利用いただけます。

 ① VISA ② MASTER ③ JCB ④ AMERICAN EXPRESS ⑤ DINERS CLUB ⑥ 銀聯カード(ぎんれんカード)
⑦ DISCOVER ⑧ MUFG CARD ⑨ UC ⑩ UFJ ⑪ NICOS ⑫ SAISON


5.電子マネー

以下の電子マネーがご利用いただけます。

 ① QUICPay+ ② iD ③ 交通系電子マネー ④ nanaco ⑤ 楽天Edy ⑥ WAON

6.デンタルローン

当院ではデンタルローンもご利用いただけます。

デンタルローンについて

今すぐに高額な治療費を払うのは難しいけれど、今すぐに治療を始めたい方へ

どうしても高額になってしまうのが矯正治療です。
「まとまったお金を一度に払うのは難しい」
「値段だけで医院を選びたくない」
「最良の治療を無理なく続けていきたい」
そのような方にお勧めなのがデンタルローンです。

デンタルローンとは、信販会社が患者様に代わって治療費を支払い、患者様は信販会社に月々定められた金額を返済していくシステムです。
自分にあった金額で分割払い可能なデンタルローンシステムを利用することで、無理なく最良の治療を続けていただけます。
荒井矯正歯科クリニックでは新生銀行アプラスデンタルローンを採用しております。 金融機関に行くこと無く、院内で申し込むだけで10分程度の時間で審査が終了いたします。詳しい説明をご希望の方には矯正無料相談時にご説明いたします。

デンタルローンご利用例

ご利用内訳
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円
デンタルローン月々のご返済額例
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円
テキスト 0,000円

医療費控除について

矯正治療は健康保険の対象外ですが、医療費控除の申請を行うことで、国からの補助を受ける形で治療を行うことができます。
費用の負担を減らすことができますので、ぜひ医療費控除をご検討ください。
医療費控除とは、自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。矯正治療でかかった費用も、医療費控除の対象となります。
つまり、1年間の医療費が10万円を超えた場合、一定の金額が返還される制度です。

軽減される税額の早見表

平成26年8月31日現在の税制に基づき作成しています。

課税総所得金額別(医療費控除前)
課税
総所得金額
1年間で支払った医療費の総量
(保険金などで補填される金額が無い場合)
30万円 100万円 200万円
軽減される税額
150万円 30,900円 135,900円 225,000円
300万円 40,000円 180,000円 337,000円
500万円 60,000円 270,000円 550,000円
800万円 66,000円 297,000円 601,500円
1000万円 86,000円 387,000円 727,000円
2000万円 100,000円 450,000円 950,000円
  • ※この表の「軽減させる税額」は、所得控除が基礎控除(38万円)のみ受けているものとして計算します。
  • ※詳しくは最寄りの税務署にお問い合わせください。

国税庁 タックスアンサー
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

医療費控除を受けるには

  • 審美的な目的以外での自費治療・保険治療が控除対象となります。
  • その年の1月1日から12月31日までの間に支払った医療費が対象となります。
  • 医療費控除額=
  • ( 医療費控除の対象になる医療費-保険金等で補てんされた金額 )-10万円(総所得200万円未満の人は総所得金額等×5%)
  • 通院費も対象となります。(車での通院は不可)
  • 確定申告が必要になります。医療費の支払いを証明するために、領収書が確定申告時に必要です。
  • *正確な金額や手続きに必要な書類については、管轄の税務署への確認が必要です。
  • *診断書が必要になることがありますので、その時はお申し付けください。

計算してみましょう

医療費控除簡易計算プログラム

年間医療費の合計(円) ※必須

保険金などの金額(円)

その年の所得金額(円) ※必須

医療費控除の対象額
所得税の還付金
住民税の還付金
還付金合計

※詳しくは最寄りの税務署にお問い合わせください。
国税庁 タックスアンサー
http://www.nta.go.jp/taxanswer/index2.htm

ページトップへ戻る